「カニバリゼーション」の読み方と意味
「カニバリゼーション」は「かにばりぜーしょん」と読みます。
カタカナのまま、ビジネスの現場でそのまま使われることが多い言葉です。
カニバリゼーションとは、自社が展開している商品やサービス同士が、本来得られるはずの売上やお客さんを奪い合ってしまう現象のことです。
わかりやすく言えば、自社の中で商品が競合してしまっている状態のことです。
新商品を発売して一定の売上が立ったとしても、その分だけ既存の人気商品の売上が減ってしまえば、会社全体としての業績はほとんど伸びていないことになります。
せっかく新しい商品を企画しても、結果的には「お客さんの奪い合い」で終わってしまうわけです。
もともとはマーケティングや経営戦略の分野で生まれた専門用語で、商品企画やブランド戦略を考えるうえで欠かせない基本概念のひとつとされています。
学術的な定義というより、実務の現場で磨かれてきた言葉だと言えます。
ライバル企業との競争ではなく、あくまで自社の商品同士がぶつかり合ってしまう点が、この言葉を理解するうえでの大きなポイントです。
この違いを意識しておくことで、ニュースや会議で出てきた際にも意味を取りやすくなります。
「カニバリゼーション」の語源・由来
カニバリゼーションは、英語の「cannibalization」をそのままカタカナで取り入れた言葉です。
日本語にもとからあった言葉ではなく、ビジネスの現場で使われるようになってから広まったと言われています。
もとになっている「cannibal」は「人を食う者」「食人種」を意味する英単語で、ここに「〜化」を表す語尾がついてできています。
もともとは人が人を食べる行為そのものを指す、かなり強い意味を持つ言葉でした。
そのため「cannibalization」は、英語でももともと「共食い」を意味する言葉として使われてきました。
動物の世界で仲間同士が互いを食べてしまう様子を思い浮かべると、イメージがつかみやすくなります。
この「共食い」という生々しいイメージを、企業の商品同士が売上を食い合う状況に重ね合わせた比喩だと言われています。
言葉のインパクトが強いため、一度聞くと忘れにくい表現だと感じる人も多いようです。
この比喩表現が経営学やマーケティングの分野に転用され、自社競合を表す専門用語として定着していきました。
今では日本のビジネスシーンでもすっかり定着した表現です。
「カニバリゼーション」が使われる分野・場面
カニバリゼーションは、主にマーケティングや経営戦略を検討する場面で使われる言葉です。
企業の商品企画部門や経営企画部門では、日常的に耳にする用語のひとつです。
特に新商品開発の社内会議では「カニバリゼーションが起きないか」が重要な検討ポイントになります。
新しい商品を企画するたびに、既存商品の売上にどれくらい影響が出るのかをあらかじめ見積もる必要があるからです。
店舗の新規出店を検討する場面でも、この言葉はよく登場します。
すでにある店舗の近くに新店舗を出すと、お客さんを奪い合ってしまう恐れがあるからです。
通販サイトの立ち上げなど、流通チャネルを増やす計画の場面でも同じ考え方が使われます。
実店舗と通販サイトのどちらで売るかを決めるときにも、カニバリゼーションへの目配りが欠かせません。
このように、新しい商品や販路を増やす意思決定の場では、ほぼ必ず話題になる基本的な視点だと言えます。
「カニバリゼーション」の種類と分類
カニバリゼーションは、起こる場所によっていくつかのタイプに分けて考えることができます。
代表的なものを整理すると、次の3つに分類されます。
- 製品カニバリゼーション(似たスペックや価格帯の自社商品同士が競合するタイプ)
- チャネル・店舗カニバリゼーション(自社の店舗や販路同士が同じ商圏で競合するタイプ)
- ブランドカニバリゼーション(自社が持つ複数のブランドが似た客層を奪い合うタイプ)
もっとも代表的なのは、似たような商品同士が競合してしまう製品カニバリゼーションです。
後から発売した新商品が、売れ筋だった既存商品のシェアをそのまま奪ってしまうような状況がこれにあたります。
チャネル・店舗カニバリゼーションは、実店舗同士だけでなく、実店舗とネット通販の関係にも当てはまります。
同じ会社が運営する窓口が増えるほど、注意が必要になるタイプです。
ブランドカニバリゼーションは、企業が複数ブランドを展開しているときに起こりやすく、ブランドごとの個性づけが不十分だと発生しやすくなります。
「カニバリゼーション」が起こる原因
カニバリゼーションが起こる背景には、いくつか共通した原因があります。
どの原因も、企業側が気づかないうちに積み重なってしまうことが多いです。
もっとも多いのは、商品のラインナップを増やしすぎてしまうことです。
選択肢を増やそうと次々に新商品を出すうちに、似たような商品が社内に何種類も並んでしまうのです。
ターゲット層や価格帯が重なっていることも、よくある原因のひとつです。
狙う客層や値段の設定がほぼ同じであれば、どちらを選んでも企業全体の売上はほとんど変わりません。
市場調査が不十分なまま新商品を投入してしまうことも、カニバリゼーションを招く大きな要因です。
既存商品とどれだけ違いを出せるかを事前に確認していないと、気づかないうちに自社競合を生んでしまいます。
社内の部署間で情報共有がうまくいっていないケースも、原因として見逃せません。
別々の部署がそれぞれ似たコンセプトの商品を同時期に進めてしまうことがあるためです。
「カニバリゼーション」の具体例
カニバリゼーションは、身近な業界でもよく見られる現象です。
普段何気なく利用しているお店や商品の裏側でも、実はこうした現象が起きていることがあります。
たとえば食品メーカーが新しいお菓子を発売した結果、同じ会社の人気商品の売上が落ちてしまうことがあります。
この場合、お客さんは単に似ている新商品に乗り換えただけで、会社全体の売上はほとんど増えていないことになります。
コンビニやカフェなど同じブランドの店舗を近い場所に次々と出店すると、近隣店舗同士でお客さんを奪い合ってしまいます。
出店数を増やして知名度を上げたつもりが、1店舗あたりの売上は下がってしまうということも起こります。
最近では自社のネット通販サイトが充実したことで、実店舗の売上が侵食されてしまうケースも増えていると言われています。
同じ会社が運営するサービスであっても、窓口が増えれば増えるほど、こうした奪い合いが起きやすくなる点には注意が必要です。
「カニバリゼーション」を使った例文
- 【例文1】新商品の価格帯が既存品とかなり近いため、発売前にカニバリゼーションが起きないかしっかり検証しましょう
- 【例文2】今回のキャンペーンは既存のキャンペーンとターゲット層が重なっているので、カニバリゼーションのリスクを数値で確認してください
- 【例文3】新ブランドの売上増加分の約3割は、実は既存ブランドからのカニバリゼーションだったと分析資料に記載されています
- 【例文4】そのエリアに新店舗を出すと、近くにある自社店舗とカニバリゼーションしてしまうかもしれませんね
- 【例文5】競合ばかり気にして自社内でカニバリゼーションを起こしてしまうのは、ちょっと本末転倒ですよね
- 【例文6】部長から、新サービスが既存サービスとカニバリゼーションしていないか確認するよう指示がありました
社内会議やマーケティング資料では、新商品の投入や新店舗の出店を検討する場面で「カニバリゼーション」という言葉がよく使われます。
計画段階でリスクを事前に指摘する言葉として用いられることが多いのが特徴です。
数字や資料の中で使うときは、どの商品とどの商品が競合しているのかを具体的に示すと、相手に伝わりやすくなります。
日常のビジネス会話では、もう少しカジュアルに「新商品と既存商品がカニバってますね」のような感覚で使われることもあります。
「カニバリゼーション」のメリットとデメリット
カニバリゼーションの最大のデメリットは、自社製品同士で売上を奪い合ってしまい、会社全体で見た売上や利益率が下がってしまうことです。
新商品が好調に見えても、既存商品の落ち込み分を差し引くと、全体の利益はほとんど増えていないというケースも少なくありません。
売上の数字だけを見て新商品の成功を判断すると、全体の利益率が下がっていることに気づけない場合があるので注意が必要です。
一方で、カニバリゼーションには競合他社に市場シェアを奪われる前に、自社の新商品で顧客を引き留められるというメリットもあります。
他社に流れていたはずの需要を自社の中で受け止められれば、長期的な競争力の維持につながります。
短期的な売上の減少と、将来の市場シェア維持を比べて、後者のメリットが大きいと判断できれば、カニバリゼーションは戦略的に容認されます。
実際の現場では、新商品の投入による社内競合をある程度前提としつつ、トータルの売上と利益の両面で採算が取れるかどうかを基準に判断することが多いです。
「カニバリゼーション」を防ぐための対策
カニバリゼーションを防ぐ基本の対策は、ターゲット層や価格帯をきちんとセグメント分けすることです。
たとえば価格を上下に分けたり、機能をシンプルにしたモデルと高機能なモデルに分けたりすれば、新商品と既存商品が同じ顧客を奪い合う事態を避けられます。
商品ごとの役割を明確にし、デザインや機能で差別化したポジショニングを設計することも、カニバリゼーション対策の基本になります。
さらに発売前には、新商品の売上がどの既存商品からどれくらい移ってくるのかを、データ分析やシミュレーションであらかじめ予測しておくことも重要です。
過去の販売データや市場調査を活用すれば、ある程度の精度で影響範囲を見積もることができます。
事前に影響範囲を数値で把握しておけば、カニバリゼーションが実際に起きても、落ち着いて対応策を打つことができます。
こうした対策を組み合わせておくことで、新商品を出すたびに売上の奪い合いを心配する必要がなくなり、安心して商品展開を広げていけます。
「カニバリゼーション」と似た言葉との違い
カニバリゼーションの対義語としてよく挙げられるのが「シナジー」で、複数の事業や商品、部門が組み合わさることで、単独で得られるよりも大きな効果が生まれる状態を指す言葉です。
シナジーは「1+1が2以上になる」現象で、カニバリゼーションは「1+1が2未満になる」現象だと考えると、違いがイメージしやすくなります。
また、カニバリゼーションは「自己競合」や「自社競合」と言い換えられることもあり、横文字を避けたい社内資料ではこちらの表現が使われる場合もあります。
どちらも自社の商品やブランドどうしが競合し合う状態を、直接的な言葉で表したものです。
なお、音の響きが似ている「カンニバリズム(人が人を食べるという意味の英語)」とは全く意味の異なる言葉なので、資料や会話の中で取り違えないように注意しましょう。
似た言葉が多い分野だからこそ、意味を一つずつ確認しながら使い分けることが、誤解やニュアンスのズレを防ぐ近道になります。
「カニバリゼーション」のまとめ
- 「カニバリゼーション」は「かにばりぜーしょん」と読み、自社の商品やサービスどうしが競合し合う状態を指す言葉です。
- 新商品の投入や新店舗の出店など、自社内で需要が重なるタイミングで起こりやすい現象です。
- 売上や利益率が下がるデメリットもありますが、競合他社から市場シェアを守れるメリットもあります。
- ターゲットの分け方や商品の差別化、事前のデータ分析によって、ある程度防ぐことができます。
ここまで見てきたように、「カニバリゼーション」は「かにばりぜーしょん」と読み、自社の商品やサービスが互いに競合し合い、売上を奪い合う状態を表す言葉です。
新商品の企画や新店舗の出店、新サービスのリリースなど、ビジネスのさまざまな場面で起こり得る現象でもあります。
ビジネスの現場では、カニバリゼーションを単純に良い悪いで判断せず、戦略として受け入れるべきかどうかを見極める視点が重要になります。
実務で使う際は、売上の増減だけを見るのではなく、どこから需要が移ってきたのかまで丁寧に確認する習慣をつけておきましょう。